Evidenceの学校

根拠(エビデンス)に基づく教育(Evidence-based Education)の発展を目指して!

ひたすら努力することが目標を達成する方法ではない。

あなたは去年どんな目標を立てましたか?

 

実際にその目標を達成できました?

 

できた!という方はおめでとうございます。

 

しかし、これまでの人生で一度も目標を達成できなかったという方はおそらくいないでしょう?

 

では、なぜ目標が達成できないのか。

 

それのことについてコロンビア大学ビジネススクール・モチベーションサイエンスセンター副長のハイディ・グラント・ハルバ―ソン先生が調査しまとめてくれた本「やってのける 意思を使わずに自分を動かす」を参考に見ていきましょう。

 

 

 

目標達成に必要な2つの概念

 

ハルバ―ソン先生は、目標達成には極めて重要な2つの概念が存在すると言っています。

 

1つ目は

目標を達成できるかは、生まれつきの資質のみでは説明できない

というもの。

 

2つ目は

目標を達成する能力は、誰にでも高められる

ということです。

 

アメリカでは信念の目標として「減量」と「禁煙」が多いようです。

 

肥満は糖尿病や循環器疾患のリスクを高めますし、親御さんが肥満であるとお子さんの肥満のリスクが上がることもわかってきています。さらに、小児期の肥満はトラッキング(成人期まで肥満が継続する)することもわかっていますので学齢期に肥満を予防することはものすごく重要です。(もちろん食育や保健を教える立場の先生方は肥満ではないですよね…説得力が落ちてしまいますし…)

 

喫煙に関しても、肺がんのリスクが上昇するだけでなく、近年は副流煙による影響も報告されてますので、自分だけでなく周りの人にも迷惑をかけてしまいます。

 

しかし、実際には禁煙に挑戦した人のうち85%は失敗しているようです。

 

失敗の理由として多くの方は「意志の力」のせいだと考えるでしょう。心理学ではこれを「自制心(セルフコントロール能力)と呼びますが、果たして本当なのでしょうか?

 

この本ではオバマ大統領が禁煙ができないことが取り上げられています。あのオバマ大統領が喫煙していたことを知らなかったので驚きです。現在は実際に禁煙できているかはわかりませんが…

 

では、オバマ大統領は自制心が欠けていたのでしょうか?そんなことはないと多くの方が思うと思います。

 

ではなぜ目標を達成できなかったのか。それは、自制心は筋肉と同じように使うほど披露し、時間とともに回復します。つまり、休息がとても重要ということです。

 

さらに、筋肉と同様ということは…自制心も鍛えることが可能ということです。(鍛えなければ衰えていくということにもなりますが…)

 

実際にハルバ―ソン先生はこう述べています。

運動をする、家計簿をつける、食事の内容を記録する などにより自制心を総合的に強化することが可能であると研究で分かっている。

 

そこで、ハルバ―ソン先生はこの本を通じて、なぜ目標達成に失敗するのか、失敗を回避し目標を達成するためのアプローチを示してくれています。

 

これから、理想の自分になるために目標を達成する方法を一緒に見ていきましょう。

 

Reference

https://assets.publishing.service.gov.uk/government/uploads/system/uploads/attachment_data/file/338934/Adult_obesity_and_type_2_diabetes_.pdf

 

Childhood Obesity and Cardiovascular Disease: Links and Prevention Strategies - PubMed

Tracking of Childhood Overweight Into Adulthood: A Systematic Review of the Literature - PubMed

 

Association of Adolescent Obesity With Risk of Severe Obesity in Adulthood - PubMed

 

Smoking as a Risk Factor for Lung Cancer in Women and Men: A Systematic Review and Meta-Analysis - PubMed

 

Association of Environmental Tobacco Smoke Exposure With Elevated Home Blood Pressure in Japanese Women: The Ohasama Study - PubMed